通貨選択型の投資信託は、株式や債券などといった投資対象資産に加えて、為替ヘッジの対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。
通貨選択型の投資信託の収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。
- (1)投資対象資産による収益(上図A部分)
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- 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となります。
- 逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
- (2)為替ヘッジプレミアムによる収益(上図B部分)
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- 「選択した通貨」(コース)の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替ヘッジプレミアム」が期待できます。
- 逆に、「選択した通貨」(コース)の短期金利の方が低い場合には、「為替ヘッジコスト」が生じます。
- なお、「選択した通貨」(コース)と「投資対象資産の通貨」が同一通貨の場合、為替ヘッジプレミアムや為替ヘッジコストは発生しません。
※新興国通貨の場合などは、金利差がそのまま反映されない場合があります。
- (3)為替変動による収益(上図C部分)
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- 上図B部分とは異なり、上図C部分については為替ヘッジを行っていないため、「選択した通貨」(コース)(円を除く。以下同じ)の円に対する為替変動の影響を受けることとなります。
- 「選択した通貨」(コース)の対円レートが上昇(円安)した場合は、為替差益を得ることができます。
- 逆に、「選択した通貨」(コース)の対円レートが下落(円高)した場合は、為替差損が発生します。
これまで説明しました内容についてまとめますと、以下のようになります。
※投資対象資産の価格の上昇/下落の要因は、資産の種類(債券、株式、不動産等)により異なります。
※通貨選択型の投資信託が実質的に投資を行う「ハイ・イールド債」や「新興国債券」等の投資対象資産に関する投資リスクについては、投資信託説明書(交付目論見書)その他の資料でご確認ください。
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