わたしの未来設計<成長重視型>(分配抑制コース)に関するご留意事項

主なリスクについて ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。

価格変動リスク
主要投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、実質的に組み入れる有価証券等の価格変動の影響を受けます。
・株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
・債券の価格は、市場金利の変動の影響を受けて変動します。一般に市場金利が上がると、債券の価格は下落し、組入債券の価格の下落は基準価額の下落要因となります。市場金利の変動による債券価格の変動は、一般にその債券の残存期間が長いほど大きくなる傾向があります。
・リートの価格は、リート市場全体の動向のほか、保有不動産等の価値やそこから得られる収益の増減等により変動します。また、金利上昇時にはリートの配当(分配金)利回りの相対的な魅力が弱まるため、リートの価格が下落することがあります。組入リートの価格下落は、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク
主要投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、実質的に外貨建資産に投資を行う場合があります。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を受けます。ただし、「国内債券」の代替とするために、「先進国債券」に対する為替ヘッジを行う場合がありますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨建の金利より低いときには、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。

信用リスク
有価証券等の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、有価証券等の価格が下落(債券の場合は利回りが上昇)すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、または利払いや償還金の支払いが滞ること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。

カントリー・リスク
ファンドは、新興国の有価証券等に実質的な投資を行うことがあります。新興国への投資は、投資対象国におけるクーデターや重大な政治体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響などを受けることにより、先進国への投資を行う場合に比べて、価格変動・為替変動・信用・流動性のリスクが大きくなる可能性があります。

流動性リスク
有価証券等を売買しようとする際に、その有価証券等の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。

上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
お客さまにご負担いただく費用について

お客さまにご負担いただく費用の詳細については、こちらをご覧ください。

その他の重要な事項について
  • 「投資信託」は預金と異なり、元本の保証はありません。
  • 「投資信託」の運用により信託財産に生じた損益は、すべて投資家のみなさまに帰属します。
  • 「投資信託」は預金保険制度の対象ではありません。また、三菱UFJ信託銀行が取り扱う「投資信託」は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 「投資信託」は書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
  • 「投資信託」は三菱UFJ信託銀行がお申込みの取り扱いを行い、投資信託委託会社が設定・運用を行います。
  • ファンドにより、一定期間は換金手数料のかかるものや、信託期間中に中途換金ができないものや、特定日にしか換金申込みができないものがあります。
  • 「投資信託」の購入にあたっては、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面により必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面のご請求等は、三菱UFJ信託銀行の窓口までお問い合わせください。